大気環境の調査
工場内や住居地域、道路沿いなどで硫黄酸化物や窒素酸化物、ばいじん、重金属などの有害物質、PM2.5、ダイオキシン類などの大気汚染物質、騒音や振動、低周波音などの状況を把握する調査を行います。また、環境影響評価などで大気質の影響予測を行うために使用する気温や風況などの気象の状況を把握する調査も行います。
陸域調査
陸域調査
陸上では、大気汚染防止法や騒音規制法、土壌汚染対策法などの法律に基づき、大気質や騒音、悪臭、土壌などの人の生活環境に関係する項目について、最新の機材を用いた調査を行います。また、動物や植物などの自然環境に関係する項目についても、専門的な知識を有した人員により調査を行います。湖沼やダム湖、河川などにおいても適切な手法を用いて水質調査や水生生物調査を行います。
水環境の調査
湖沼やダム湖、河川などで生物化学的酸素要求量や全窒素、全リンなどの生活環境項目、カドミウムやヒ素などの健康項目、環境ホルモンなどの水質を把握する調査を行います。また、ドップラー流速計などの機器を用いて河川流量などの調査を行います。
動植物の調査
哺乳類や鳥類、爬虫類、両生類、昆虫類の他、カタツムリなどの陸産貝類やクモ類などの動物調査、植物相や植生などの植物調査を行います。また、環境影響評価などで生態系の影響予測を行うための食物連鎖を踏まえた生態系調査などを行います。
景観・人と自然との触れ合いの活動の場の調査
環境影響評価の項目である景観や人と自然との触れ合いの活動の場の調査を行います。景観については、主要な眺望点からの景観の状況、眺望点の利用の状況などの調査を、人と自然との触れ合いの活動の場については、利用形態やアクセス手法などについて、利用者へのアンケートなどを用いた調査を行います。
土壌の調査
土壌汚染対策法に基づく調査や農用地などの土壌調査を行います。土壌汚染調査では地歴調査をはじめ、概略調査（表土調査・土壌ガス調査）、詳細調査（ボーリング調査）および、浄化対策・対策後のモニタリング調査やコンサルティングも対応します。また、豊富な環境影響評価の実績に基づき、住民・行政を交えたリスクコミュニケーションにも対応します。
弊社は環境省指定の土壌汚染対策法に基づく指定調査機関です。
土壌汚染対策法に基づく指定調査機関登録 指定番号 2019-3-0004 号
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